1 医療過誤関係

 ・「機序に争いがある場合の医師の過失について」
  (平成23年2月刊・東京弁護士会発行「法律実務研究」第26号掲載)

 ・「心臓カテーテル事故判決例に現れた過失行為の態様」
  (平成17年3月刊、東京弁護士会発行「法律実務研究」第20号)

 ・「輸血拒否患者への輸血と医師の説明義務」
  (平成11年4月刊、有斐閣発行「ジュリスト」第1153号)

2 不動産関係

 ・判例研究「耐震性能の欠如・不足と借家契約の正当事由」
  (平成27年4月刊、(財)日本不動産研究所発行 季刊「不動産研究」 第57巻2号)

 ・判例研究 「信託契約構成による転借人から賃貸人に対する敷金返還請求の可否」
  (平成23年4月刊、(財)日本不動産研究所発行 季刊「不動産研究」 第53巻2号)

 ・判例研究 「耐震強度偽装に対する建築主事の注意義務」
  (平成21年7月刊、(財)日本不動産研究所発行 季刊「不動産研究」 第51巻3号)

 ・判例研究 「買い受けた建物に発見された瑕疵と
  設計者・施工者・工事監理者の不法行為責任」

  (平成20年4月刊、(財)日本不動産研究所発行 季刊「不動産研究」 第50巻2号)

 ・判例研究 「自治体による景観保護規制と不法行為の成
  ―国立市大学通り高層マンション国家賠償事件第二審判決―

  (平成18年7月刊、(財)日本不動産研究所発行 季刊「不動産研究」 第48巻3号)

 ・判例研究 「建物所有目的の土地賃貸借契約に賃料不減額特約が存する
  場合の賃料減額請求権の行使の可否」
  (平成17年4月刊、(財)日本不動産研究所発行 季刊「不動産研究」 第47巻2号)

 ・判例研究 「景観利益の侵害を理由とする建物の一部撤去請求の可否
  ―国立市大学通り高層マンション訴訟第一審判決―」

  (平成16年1月刊、(財)日本不動産研究所発行 季刊「不動産研究」 第46巻1号)

 ・判例研究「瑕疵担保による損害賠償請求権は消滅時効にかかるか」
  (平成14年10月刊、(財)日本不動産研究所発行 季刊「不動産研究」 第44巻4号)

 ・判例研究「全面的価格賠償の方法による共有物分割の問題点」
  (平成12年4月刊、(財)日本不動産研究所発行 季刊「不動産研究」 第42巻2号)

 ・判例研究「リゾートマンション建築売買契約締結の準備段階における
  信義則上の注意義務違反と損害賠償責任」
  (平成10年7月刊、(財)日本不動産研究所発行 季刊「不動産研究」 第40巻3号)

 ・判例研究「建物建築請負契約の目的物に瑕疵があった場合の請負人の
  報酬債権と注文主の瑕疵の修補に代わる損害賠償債権との関係」
  (平成10年1月刊、(財)日本不動産研究所発行 季刊「不動産研究」 第40巻1号)

 ・判例研究「遺留分減殺請求に基づく登記請求権の消滅時効」
  (平成8年7月刊、(財)日本不動産研究所発行 季刊「不動産研究」 第38巻3号)

 ・判例研究「建築基準法42条2項道路と通行妨害排除請求」
  (平成7年4月刊、(財)日本不動産研究所発行 季刊「不動産研究」 第37巻2号)

 ・判例研究「遺留分減殺請求と取得時効」
  (平成6年4月刊、(財)日本不動産研究所発行 季刊「不動産研究」 第36巻2号)

 ・判例研究「遺留分減殺請求と権利の濫用」
  (平成5年4月刊、(財)日本不動産研究所発行 季刊「不動産研究」 第35巻2号)

 ・判例研究「遺留分減殺請求と寄与分及び登記請求の関係」
  (平成4年4月刊、(財)日本不動産研究所発行 季刊「不動産研究」 第34巻2号)

 ・判例研究「マンションの専有部分の使用用途を定める規約の拘束力」
  (平成4年1月刊、(財)日本不動産研究所発行 季刊「不動産研究」 第34巻1号)

 ・判例研究「建ぺい率違反のマンションの建設販売と不法行為責任」
  (平成3年4月刊、(財)日本不動産研究所発行 季刊「不動産研究」 第33巻2号)

 ・判例研究「宅地開発指導要綱に基づく開発協力金納付契約の効力」
  (平成2年10月刊、(財)日本不動産研究所発行 季刊「不動産研究」 第32巻4号)

 ・判例研究 「抵当権併用賃借権に基づく明渡請求」
  (平成2年4月刊、(財)日本不動産研究所発行 季刊「不動産研究」 第32巻2号)

 ・判例研究 「借地法における正当事由と立退料」
  (昭和63年4月刊、(財)日本不動産研究所発行 季刊「不動産研究」 第30巻1号)

 ・判例研究 「借家関係における正当事由と立退料」
  (昭和61年7月刊、(財)日本不動産研究所発行 季刊「不動産研究」 第28巻6号)

 ・解説「借地非訟事件における更新料の取り扱いの実状について」
  (昭和54年8月刊、(財)日本不動産研究所発行 「不動産法規の解説と運用」 第11巻)


3 知的財産権関係

 ・解説「権利者のための税関輸入差止手続入門(第5回)」
  (CIPICジャーナルVol.222)(平成26年10月刊)

 ・解説「権利者のための税関輸入差止手続入門(第4回)」
  (CIPICジャーナルVol.221)(平成26年8月刊)

 ・解説「権利者のための税関輸入差止手続入門(第1回)」
  (CIPICジャーナルVol.218)(平成26年2月刊)

 ・判例評釈「グリー対ディー・エヌ・エー事件控訴審判決
  ―携帯電話機用釣りゲーム画面に係る翻案権侵害の判断基準―」

  (CIPICジャーナルVol.212)(平成25年4月刊)

 ・判例評釈「商標権の間接侵害の成否ーチュッパチャプス事件判決」
  (CIPICジャーナルVol.204)(平成23年10月刊)

 ・判例評釈「家庭用かび取り剤特許権侵害事件判決」
  (CIPICジャーナルVol.111)(平成13年4月刊)

 ・判例評釈「不正競争防止法の形態模倣と意匠権侵害の異同
  ―たまごっち事件」
  (中山信弘編著・知的財産権研究W203頁以下)(平成11年11月刊)

 ・解説「現代著作権法入門講座第9回著作権と並行輸入」
  (CIPICジャーナルVol.79)(平成10年8月刊)

 ・解説「現代著作権法入門講座第3回マルチメディアと著作権」
  (CIPICジャーナルVol.69)(平成9年10月刊)

 ・判例評釈「贋作絵画輸入者に対する税関長の積戻し命令処分の適法性」
  (CIPICジャーナルVol.52)(平成8年4月刊)

 ・「キャラクター保護の法的基礎1〜6」
  (CIPICジャーナルVol.35〜Vol.40掲載)(平成6年11月〜平成7年4月刊)

 ・判例評釈「『商標的使用』の概念と商標権侵害」
  (岩間剛一氏との共著、中山信弘編著・知的財産権研究U55頁以下)(平成3年10月刊)

 ・「弁護士の目から見た東南アジア諸国の不正商品防止取締法制について」
  (知的財産情報センター会報Vol.6)(平成3年7月刊)

4 金融法関係

 ・「抵当不動産が毀滅した場合、抵当権者はどのような措置をとるべきか
  ――物上代位権の要件」
  (社)民事法情報センター刊「月刊債権管理」1991年12月号

 ・「共同抵当の異時配当に対する異議の是非」
  同上1992年8月号


5 環境法関係

 ・「東京湾保全法を提言する」
   (畠山武道教授との共著)・田尻宗昭編 「提言・東京湾の保全と再生」所収
   (日本評論社刊)(昭和63年9月刊)


6 その他

 ・「民事調停の実務」
   (共著)羽成守・野本俊輔編
   (青林書院刊)(2013年7月発行)


 ・「新版・貿易犯罪ー解釈と実務」
   (共著)古谷菊次・鎌田正聰・関智文
   (日世社刊)(平成10年7月発行)


7 エッセー

 ・「須賀敦子『ユルスナールの靴』の魅力について」
  (東京弁護士会達成会創立80周年記念誌掲載予定)

 ・「藤沢周平『市塵』の魅力について」
  (東京弁護士会達成会創立70周年記念誌)(平成11年6月刊)

 ・「司馬遼太郎『燃えよ剣』の舞台・南多摩」
  (東京三弁護士会多摩支部会報「多摩のひまわり」第6号)(平成12年1月刊))

 ・「秋山真之の戦術研究方法に学ぶ」
  (東京弁護士会法友全期会創立20周年記念誌)(昭和59年3月刊)

 ・「私の愛読書」
  (東京弁護士会達成会創立60周年記念誌)(昭和63年 4月刊)

 ・「滝沢馬琴に親しむこと」
  (東京弁護士会達成会ニュース第4号)(平成5年11月刊)